夜空に広がる大きな花火を、ドローンを使って間近で撮影できたら素晴らしい映像になるはずです。しかし、実際には花火大会の会場やその周辺でドローンを飛ばすことは、法律や安全上の理由からほとんど認められていません。
知らずに飛ばしてしまうと、警察に事情を聞かれたり、重い罰金を科せられたりする恐れもあります。この記事では、なぜ花火大会での撮影が難しいのか、法律の決まりや主要な大会の制限について分かりやすくお伝えします。
花火大会でのドローン撮影は原則として「不可」
花火大会の会場で個人的にドローンを飛ばすことは、結論から言えば「ほぼ不可能」です。これは単に主催者が嫌がっているわけではなく、たくさんの観客が集まる場所での飛行には、国が定めた非常に厳しいルールがあるからです。
この章では、なぜ趣味の撮影が認められないのか、会場だけでなく周辺エリアにまで広がる規制の範囲について解説します。まずは全体像を把握しましょう。
観客の上空を飛ばすことは法律で厳しく制限されている
ドローンを飛ばす際、最も気をつけるべきなのが「下に人がいるかどうか」です。花火大会のように不特定多数の人が集まる場所は、法律で「催し物会場」と定義されており、その上空を飛ばすには特別な許可が必要になります。
たとえ機体の性能が良くても、万が一落下した時に下にいる観客を傷つけるリスクをゼロにはできません。国はこうした事故を防ぐために、趣味レベルの撮影には許可を出さない方針をとっています。
例えば、公園の隅っこでこっそり飛ばそうとしても、そこが会場の一部であれば法律違反です。観客の安全を守ることが何よりも優先されるため、個人的な好奇心で空を飛ぶことは許されないのが今の決まりです。
個人的な趣味での撮影が認められるケースはほぼない
「自分は操縦が上手いから大丈夫だ」と思っても、個人の撮影で許可が下りることはまずありません。許可を得るためには、プロの撮影チームでも数ヶ月前から準備を行い、何十ページもの安全計画書を提出する必要があります。
また、万が一に備えた補助者の配置や、立ち入り禁止区域の設定など、個人では到底用意できないような高い壁があります。主催者側も、事故が起きた時の責任を負いきれないため、個人の申し出を断るケースがほとんどです。
もしネット上で花火のドローン映像を見かけたとしたら、それは大会公式の撮影チームが特別な許可と安全対策を講じて撮ったものです。それを見て「自分も撮れるはずだ」と誤解しないように注意しましょう。
会場周辺も一律で禁止されている大会がほとんど
「会場の外なら大丈夫だろう」と考えるのも早計です。多くの花火大会では、会場だけでなく、その周辺数キロメートルにわたってドローンの飛行を自粛、あるいは禁止するように求めています。
花火は高く打ち上がるため、離れた場所から飛ばしても花火の通り道（打上ライン）に機体が入り込んでしまう危険があるからです。もし機体が花火に接触して爆発したり、破片が街中に降り注いだりすれば、大惨事になりかねません。
警察も会場周辺をパトロールしており、不審なドローンを見つければすぐに操縦者を探し出します。「少し離れているからバレない」という考えは、今の厳しい監視体制の中では通用しないと思ったほうが良いでしょう。
航空法が定める「催し物会場」での飛行ルール
花火大会のようなイベントは、航空法において「特定飛行」というカテゴリーに分類されます。普段、広い河川敷などで飛ばすのとは全く違うルールが適用されるため、その違いを正しく理解しておくことが大切です。
ここでは、国が定めている安全基準や、撮影に欠かせない「夜間飛行」の条件についてまとめました。
第3者の頭上を飛ばすための厳しい安全基準
法律では、ドローンと人（第3者）の間に30メートル以上の距離を保つことが基本です。しかし、花火大会ではどこに人がいるか分からず、この距離を維持するのは非常に困難です。
さらに、プロが許可を取る場合でも、プロペラガードの装着や、万が一の墜落時に衝撃を和らげるパラシュートの装備を求められることがあります。こうした装備がない機体で、人の集まる場所を飛ばすことはできません。
例えば、機体が急に故障してコントロールを失ったとき、下にいる人の頭上に落ちないことを証明しなければなりません。この証明が非常に難しいため、事実上の禁止状態になっているのです。
「夜間飛行」と「目視外飛行」の承認が不可欠
花火を撮るためには、当然ながら暗い時間帯に飛ばす「夜間飛行」になります。また、ドローンの画面だけを見て操縦する「目視外飛行」にも該当するため、これら2つの承認をあらかじめ国から得ておく必要があります。
夜間は機体の向きや周囲の障害物が見えにくく、昼間よりも墜落のリスクが跳ね上がります。そのため、夜間飛行の訓練を10時間以上行っていることや、機体に明るいライトをつけていることなど、細かい条件をクリアしなければなりません。
花火に夢中になって機体の位置を見失うのは、ベテランでもよくあるミスです。こうした危険を避けるための高いハードルが、ルールとして設定されています。
以下の表に、通常の飛行と花火大会（催し物）での飛行の違いをまとめました。
| 項目 | 通常の飛行（許可範囲内） | 花火大会での飛行 |
| 場所の制限 | DID地区以外なら原則可 | 場所に関わらず原則不可 |
| 人との距離 | 30m離す | さらに厳しい安全措置が必要 |
| 夜間飛行 | 承認があれば可 | 個別申請と追加対策が必須 |
| 機体登録 | 100g以上は必須 | 100g以上は必須 |
包括許可を持っていても花火大会では飛ばせない
ドローンの操縦に慣れている方の中には、1年間有効な「包括許可」を持っている方もいるでしょう。しかし、この包括許可は万能ではありません。花火大会のような特定のイベントでは、この許可は「無効」になります。
なぜ包括許可だけでは足りないのか、現場で求められる「個別申請」の重要性について詳しく見ていきましょう。
特定飛行の「催し物上空」は個別申請が必須
包括許可で認められているのは、あくまで日常的な業務や練習での飛行です。お祭りや花火大会といった「催し物」の上空で飛ばす場合は、その都度、場所や日時を指定して国に申請する「個別申請」を行わなければなりません。
この個別申請では、どこで飛ばし、どのような安全対策をとり、誰が補助につくのかを詳しく説明する必要があります。国はこの内容を一つひとつ審査して、本当に安全だと判断したときにだけ許可を出します。
「包括許可があるから、どこでもいつでも撮れる」と勘違いして飛ばしてしまうと、無許可飛行と同じ扱いを受けてしまいます。自分の持っている許可証が、どの範囲まで有効なのかを今一度確認してください。
飛行経路の下を「立入禁止」にする義務
催し物の上空でドローンを飛ばすには、機体が通るルートの真下を「立入禁止区域」にする必要があります。つまり、人が一人もいないエリアを作らなければなりません。
花火大会の会場で、特定の場所を完全に無人にすることは、主催者の全面的な協力がなければ不可能です。通路や観覧席がある場所の上を飛ばすことは、このルールがある以上、実質的にできません。
例えば、川の上から撮れば大丈夫だと思うかもしれませんが、そこを屋形船が通っていたり、堤防に人がいたりすればアウトです。この「無人のエリアを確保する」という条件が、撮影の大きな壁になっています。
第3者や建物から30mの距離を確保するルール
ドローンは常に、周囲の人や建物、車両から30メートル以上の距離を空けて飛ばすのが鉄則です。花火大会の会場にはテントや仮設トイレ、放送機材などが並んでおり、この距離を保つのは至難の業です。
もし距離を保てない場合は、さらに強力なプロペラガードをつけたり、機体を紐で繋ぐ「係留」を行ったりするなどの追加対策が求められます。
「空いている場所から飛ばせばいい」という単純な話ではなく、周囲にあるすべての物との距離を計算しなければなりません。このルールを守れない場所での飛行は、すべて法律違反とみなされます。
無許可でドローンを飛ばした際のリスクと罰則
「ちょっとくらいなら見つからないだろう」という軽い気持ちが、人生を大きく狂わせることもあります。花火大会の会場は警察官が多数配備されており、ドローンの監視には特に目を光らせています。
無許可で飛ばしてしまった場合に待ち受けている、厳しい現実についてお伝えします。
警察による検挙や書類送検の事例
実際に、各地の花火大会で無断でドローンを飛ばし、警察に捕まったケースが毎年のように報告されています。警察はドローンの電波を検知する装置などを導入しており、操縦者がどこにいるかを特定するのは難しくありません。
捕まった後は、その場で機体を押収され、警察署で長い時間の取り調べを受けることになります。悪質な場合は、逮捕されたり書類送検されたりして、一生消えない「前科」がつく可能性もあります。
例えば、楽しい夏の思い出を作りに来たはずが、気づけば取調室で後悔することになる。そんなリスクを負う価値は、どんなに綺麗な映像にもありません。
航空法違反で科せられる50万円以下の罰金
無許可で特定飛行を行った場合、航空法違反として「50万円以下の罰金」が科せられる可能性があります。これは単なる反則金ではなく、刑事罰としての罰金です。
また、機体の登録をしていなかったり、登録記号を表示していなかったりすると、さらに罰則が重くなることもあります。ドローンのルールは年々厳しくなっており、以前よりも見逃されるケースは減っています。
家計に大きなダメージを与えるだけでなく、社会的信用も失うことになります。ルールを守らない一部の人のせいでドローンへの風当たりが強くなるのは、愛好家全体にとっても悲しいことです。
事故を起こした際に保険が適用されない恐れ
もし無許可で飛ばして事故を起こし、観客に怪我をさせてしまったらどうなるでしょうか。多くのドローン保険は「法令遵守」を条件としており、無許可飛行中の事故には保険金が支払われない可能性が高いです。
数千万円、あるいは数億円にのぼる賠償金を、すべて自分のポケットマネーで払わなければならなくなります。人生をかけても払い切れないほどの借金を背負うことになりかねません。
許可を得ていない飛行は、まさに「無保険の暴走車」で人混みに突っ込むようなものです。自分自身と周りの人を守るために、保険が効かない状態での飛行は絶対にやめましょう。
以下のリストに、無許可飛行による主な損失をまとめました。
- 金銭的な損失： 最大50万円の罰金、多額の損害賠償
- 社会的な損失： 前科がつく、会社を解雇される恐れ
- 機体の損失： 警察による押収、事故による機体の全損
- 将来への損失： ドローンの国家資格が取れなくなる、または剥奪される
主要な花火大会における個別の規制状況
日本の有名な花火大会では、独自のルールでドローンの飛行を全面的に禁止しているところがほとんどです。それぞれの大会が、どのような方針をとっているのかを知っておきましょう。
ここでは、特に人気の高い4つの大会の規制内容をまとめました。
隅田川花火大会：会場周辺を含め一切の飛行を禁止
日本最古の花火大会として知られる隅田川花火大会では、会場周辺でのドローン使用を「重量に関わらず一切禁止」しています。これは100g未満のトイドローンも対象に含まれるということです。
都心の密集地で行われるため、万が一の落下が火災や怪我に直結する危険が高いからです。大会当日は警察が厳重な警戒にあたっており、ドローンの飛行は即座に摘発の対象となります。
毎年、隅田川ではヘリコプターや報道機関の機体も多く飛ぶため、ドローンが迷い込むと大事故に繋がる恐れがあります。観ることに専念するのが、江戸っ子の粋な楽しみ方といえます。
長岡まつり大花火大会：安全確保のためドローンを制限
日本三大花火の一つである長岡の花火も、会場および周辺エリアでのドローン飛行を禁止しています。信濃川の広い河川敷が会場ですが、そこを埋め尽くす数十万人の観客の安全を守るための措置です。
大会事務局は、公式以外のドローンが飛んでいるのを見つけた場合、花火の打ち上げを一時中断する可能性があるとまで警告しています。
自分が飛ばした一台のせいで、楽しみにしていた何十万人もの観客の時間を台無しにしてしまう。そんな責任を負える人はいないはずです。長岡の美しい「フェニックス」は、自分の目に焼き付けましょう。
大曲の花火：観客の安全を最優先に全面禁止を徹底
「全国花火競技大会」として有名な秋田県の大曲の花火でも、ドローンは全面禁止です。競技会という性質上、火薬の取り扱いや打ち上げのタイミングが非常にシビアで、不純物が入り込む余地はありません。
会場付近は電波が混線しやすく、ドローンのコントロールを失うリスクが高いことも理由の一つです。多くのカメラマンが三脚を立てて撮影していますが、空からの撮影は公式記録だけに限定されています。
大曲は「花火師の甲子園」とも呼ばれる神聖な場所です。花火師たちが精魂込めて作った作品を、ルールを守って静かに見守るのがマナーです。
土浦全国花火競技大会：立ち入り制限区域内は飛行NG
茨城県の土浦で開催される競技大会も同様に、会場内の立ち入り制限区域やその周辺でのドローン飛行を禁じています。
土浦は周囲に田畑が多いイメージがありますが、大会当日はどこも人で溢れかえります。「空いている場所」などどこにもないと思って間違いありません。
以下の表に、主要大会の規制をまとめました。
| 大会名 | ドローンの扱い | 規制の範囲 |
| 隅田川花火大会 | 全面禁止 | 会場および周辺地域すべて |
| 長岡まつり大花火大会 | 禁止 | 河川敷会場および周辺 |
| 大曲の花火 | 全面禁止 | 会場内、駐車場、周辺道路 |
| 土浦全国花火競技大会 | 禁止 | 会場周辺、観覧エリア全域 |
正当な手順でドローン撮影の許可を得る方法
「どうしてもドローンで撮りたい」という場合、唯一の道は、主催者や国から正式な認可を受けることです。ただし、これは非常に険しい道のりであり、個人で行うのは現実的ではありません。
どのような条件が揃えば許可が下りる可能性があるのか、そのハードルの高さについて解説します。
大会の実行委員会から承諾を得るのが第一歩
まずは、花火大会を主催している実行委員会や自治体に対し、撮影の目的や安全対策を説明し、土地の使用許可を得なければなりません。しかし、前述の通り、個人の趣味に許可を出すことはほぼありません。
基本的には、テレビ局の報道用や、大会をPRするための公式記録用としてのみ検討されます。つまり、あなたは「仕事として」その依頼を受ける立場にある必要があります。
たとえ主催者が「いいよ」と言っても、次に国の許可が必要です。主催者の書面による同意がない限り、国は絶対に首を縦に振りません。
補助者の配置と安全確保の計画を国に提出する
主催者の承諾が得られたら、次は国土交通省への個別申請です。ここでは、飛行経路の下に人が立ち入らないように警備員を配置することや、緊急時にどこへ不時着させるかといった、緻密な計画が求められます。
また、操縦者だけでなく、機体の動きを常に監視する「補助者」を複数人配置しなければなりません。無線機を使って常に連絡を取り合い、安全を確保する体制が必要です。
こうした計画を立て、認可を受けるまでには数週間から数ヶ月の時間がかかります。一朝一夕に「明日撮りに行こう」と思っても、絶対に間に合いません。
公式撮影チームや報道機関としての運用
現在、花火のドローン映像を撮影しているのは、ほとんどがプロの空撮会社や報道機関です。彼らは高額な賠償保険に加入し、何百時間もの飛行経験を持つプロのパイロットを揃えています。
また、最新のGPSや衝突回避センサーを備えた、信頼性の高い高価な機体を使用しています。こうした「プロの仕事」として行われるからこそ、特例として許可が下りるのです。
もしあなたがプロのカメラマンを目指すなら、まずは実績を積み、主催者側から「ぜひ撮ってほしい」と頼まれるような存在になることが、花火撮影への唯一の近道といえるでしょう。
花火をドローン以外で綺麗に撮る代替案
ドローンが使えないからといって、美しい花火の記録を諦める必要はありません。地上からでも、工夫次第でドローン以上に迫力のある、鮮やかな写真を撮ることができます。
ルールを守りながら、安全に最高の一枚を残すための具体的な方法を紹介します。
三脚と一眼カメラによる「バルブ撮影」を活用する
ドローンでの空撮よりも、実は地上から一眼カメラで撮るほうが、花火の光の筋を綺麗に残せます。「バルブ撮影」という、シャッターを数秒間開け続ける手法を使いましょう。
これには三脚が必須ですが、会場によっては三脚の使用が禁止されているエリアもあるため、事前に確認が必要です。三脚が使える場所であれば、リモコンを使ってシャッターを切ることで、手ブレのない幻想的な写真が撮れます。
例えば、花火が上がってから開くまでの数秒間、シャッターを開けっ放しにしてみてください。夜空に光の尾を引く、まさにプロのような写真が手に入ります。
スマートフォンの花火モードで手軽に残す
最近のスマートフォンは非常に性能が良く、専用の「ナイトモード」や「花火モード」を使えば、手持ちでも十分に綺麗な写真が撮れます。
無理にドローンを飛ばしてハラハラするよりも、スマホを構えて目の前の花火を楽しむほうが、精神的にもずっと健康的です。動画を撮る際は、脇を締めてスマホを固定するように意識すると、ブレを抑えられます。
SNSにアップするなら、最新スマホの映像で十分すぎるほどのクオリティになります。高価な機体を壊すリスクを負う必要はありません。
観覧席のルールを守って高画質な動画を撮る
有料観覧席など、場所が確保されている場所なら、小型のジンバルカメラなどを使って安定した動画を撮るのもおすすめです。ドローンを使わなくても、広角レンズを使えば会場全体の熱気まで記録できます。
ただし、後ろの人の視界を遮らないよう、カメラを高く上げすぎないことがマナーです。周囲の人と同じ感動を共有しながら、その場の空気を切り取りましょう。
- 一眼カメラ： 本格的な光の軌跡を撮りたい人向け
- スマホ： 手軽にSNSへアップしたい人向け
- ジンバルカメラ： 揺れの少ない動画を記録したい人向け
花火大会でのドローン活用に関する疑問
最後に、ドローン愛好家がよく疑問に思う「境界線」についてお答えします。何がセーフで何がアウトなのか、グレーゾーンを排除してはっきりさせておきましょう。
100g未満のトイドローンなら飛ばせる？
結論からいうと、100g未満であっても花火大会では飛ばせません。 航空法の「模型航空機」に該当するため、一部の規制は緩くなりますが、主催者が独自に「重量に関わらず禁止」としていることがほとんどだからです。
また、東京都などの条例では、公園内でのドローン使用を重さに関係なく禁じています。100g未満だからといって、人混みの中で飛ばすことは極めて危険であり、マナー違反としても厳しく非難されます。
「おもちゃだから大丈夫」という考えは捨てましょう。小さな機体でも、観客の目に当たれば失明の恐れがあります。
会場から離れた場所なら撮影してもいい？
「会場から5キロ離れた自分の家の屋上からなら、文句は言われないだろう」と思うかもしれません。しかし、航空法には「催し物の場所」だけでなく「その周辺」も含まれるという解釈があります。
また、夜間に目視外で飛ばすこと自体に国の承認が必要です。遠くからズームで撮ろうとしても、結局は夜間飛行のルールに縛られます。
さらに、離れた場所から飛ばして通信が切れた場合、機体が制御不能になって会場へ墜落してしまう可能性もゼロではありません。自分の権利を主張するよりも、万が一の事故の重さを想像してみてください。
まとめ：花火大会はルールを守って楽しむもの
花火大会でのドローン撮影は、法律、安全、そして主催者のルールのすべてにおいて、非常に高い壁があります。個人的な趣味として撮影許可を得ることは現実的ではなく、無断での飛行は人生を左右するほどの重いペナルティに繋がります。
- 結論： 個人のドローン撮影は原則として「不可」
- 理由： 航空法の「催し物上空」の制限、主催者の全面禁止ルール、墜落時の甚大なリスク
- 代替案： 地上からの三脚撮影やスマホの機能を活用する
花火は、みんなで夜空を見上げて、その一瞬の輝きを共有する文化です。ドローンの羽音や落下の恐怖でその場を台無しにするのではなく、マナーを守って最高の夏の思い出を作りましょう。自分の目に焼き付けた花火の美しさは、どんな動画データよりも色鮮やかに残るはずです。
